京都府言語聴覚士会の概要OUTLINE
言語聴覚療法と言語聴覚士（Speech-Language-Hearing Therapist）
「言語聴覚療法」とは聞き慣れない言葉ですが、理学療法、作業療法とならんでリハビリテーションの重要な一角をなす、近年とみに注目を集めている分野です。
「言語聴覚療法」の対象となるのは、ことばや聞こえなどのコミュニケーション機能に問題がある方々、食べること・飲み込むことに問題がある方々です。これらの方々に、専門的な支援を行う専門職が、「言語聴覚士（Speech-Language-Hearing Therapist）」です。
コミュニケーションの問題は多岐に渡りますが、主に言語聴覚療法の対象となるコミュニケーションの問題は次のようなものが考えられます。
■失語症：脳卒中・頭部外傷などの後遺症として、話す、聴く、読む、書く、計算することなどが難しくなる
■構音障害：発音がはっきりしないなど、ことばが不明瞭になる
■音声障害：声が小さくなる、声がかすれるなど、声に問題がある
■言語発達障害：同じ年齢の子どもに比べて、ことばの発達に障害がみられる
■聴覚障害：ことばが聞こえない・聞こえにくいために、言語発達やコミュニケーションに支障がある
■高次脳機能障害：記憶障害などで日常生活に支障がある
■その他：嚥下障害、吃音など
言語聴覚士は、このような問題に対して検査・評価を行ない、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行います。このような活動は医師・看護師・理学療法士・作業療法士・歯科医師・歯科衛生士・保健師・社会福祉士・介護福祉士・介護支援専門員・教師・心理専門職などの職種と連携し、チームアプローチで取り組みます。
私たちは、医療機関（病院、クリニック、療育センターなど）、保健機関（介護老人保健施設、保健所、保健センターなど）、福祉機関（身体障害者福祉センター、難聴幼児通園施設、肢体不自由児施設、重症心身障害者施設など）、教育機関 （学校のきこえの教室、ことばの教室、ろう学校、養護学校など）など、さまざまな場所で活動しています。
「言語聴覚療法」の対象となるのは、ことばや聞こえなどのコミュニケーション機能に問題がある方々、食べること・飲み込むことに問題がある方々です。これらの方々に、専門的な支援を行う専門職が、「言語聴覚士（Speech-Language-Hearing Therapist）」です。
コミュニケーションの問題は多岐に渡りますが、主に言語聴覚療法の対象となるコミュニケーションの問題は次のようなものが考えられます。
■失語症：脳卒中・頭部外傷などの後遺症として、話す、聴く、読む、書く、計算することなどが難しくなる
■構音障害：発音がはっきりしないなど、ことばが不明瞭になる
■音声障害：声が小さくなる、声がかすれるなど、声に問題がある
■言語発達障害：同じ年齢の子どもに比べて、ことばの発達に障害がみられる
■聴覚障害：ことばが聞こえない・聞こえにくいために、言語発達やコミュニケーションに支障がある
■高次脳機能障害：記憶障害などで日常生活に支障がある
■その他：嚥下障害、吃音など
言語聴覚士は、このような問題に対して検査・評価を行ない、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行います。このような活動は医師・看護師・理学療法士・作業療法士・歯科医師・歯科衛生士・保健師・社会福祉士・介護福祉士・介護支援専門員・教師・心理専門職などの職種と連携し、チームアプローチで取り組みます。
私たちは、医療機関（病院、クリニック、療育センターなど）、保健機関（介護老人保健施設、保健所、保健センターなど）、福祉機関（身体障害者福祉センター、難聴幼児通園施設、肢体不自由児施設、重症心身障害者施設など）、教育機関 （学校のきこえの教室、ことばの教室、ろう学校、養護学校など）など、さまざまな場所で活動しています。
京都府言語聴覚士会
京都府言語聴覚士会は、平成12年度に設立準備委員会が発足し、平成13年に設立されました。
京都府内に勤務する言語聴覚士どうしの連携をはかるとともに、日本言語聴覚士協会や他都道府県の言語聴覚士会との連携、医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などをはじめとする他の職種との連携もはかりながら、言語聴覚士の資質の向上につとめています。
京都府内に勤務する言語聴覚士どうしの連携をはかるとともに、日本言語聴覚士協会や他都道府県の言語聴覚士会との連携、医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などをはじめとする他の職種との連携もはかりながら、言語聴覚士の資質の向上につとめています。
会長就任挨拶
一般社団法人京都府言語聴覚士会会長
吉村 貴子
2023年7月
吉村 貴子
2023年7月
このたび、2023年6月の第8回定時社員総会の決議により会長を拝命いたしました。どうぞよろしくお願いいたします。
本会は京都府の言語聴覚士国家資格を有する職能団体として、平成13年に設立されました。設立当初の会員数は50名弱でしたが、現在の会員数は300名を超し、20年間で約6倍と増加しました。
本会の主な目的は、ことば・聞こえ・声によるコミュニケーションや飲み込みに問題をもつ方々に最善の言語聴覚療法を提供し、それぞれの方がよく生きることの一助となるべく専門的な支援していくことと考えます。
専門性の高い支援を持続可能に提供するためには、日々研鑽し、言語聴覚士自身もよく生きることができるように職業環境を整え、質の高い言語聴覚士の数を増やすことも重要です。
これらの目的を達成するためには、言語聴覚士を取り巻く現状や日々の課題を「いつでも、なんでも」情報交換し、共有して、課題解決に向けて切磋琢磨することが必要です。
言語聴覚士が対象とする領域は幅が広く多岐におよびます。効率的かつ効果的に研鑽し、対象者の方々に還元するには、個人レベルの力に焦点をあてることができる地域に根づいた本会の活動が不可欠で、地域の特性に基づいた課題を解決する道筋をつけることも本会の目的の一つと考えます。
このような目的において活動方針を、1.講演会や研修会を開催し、会員の臨床力や研究力を涵養する。2.言語聴覚士ならびに言語聴覚療法に関する啓発活動を行い、良好な職場環境を担保する。3日本言語聴覚士協会や他都道府県の言語聴覚士会との連携、医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士をはじめとする他の職種との連携、そして障がいをもつ人々と連携し、医療と介護の切れ目ない支援による安心安全な地域を構築することに寄与する、として力を尽くします。
ご指導ご鞭撻のほど、どうぞよろしくお願いいたします。
本会は京都府の言語聴覚士国家資格を有する職能団体として、平成13年に設立されました。設立当初の会員数は50名弱でしたが、現在の会員数は300名を超し、20年間で約6倍と増加しました。
本会の主な目的は、ことば・聞こえ・声によるコミュニケーションや飲み込みに問題をもつ方々に最善の言語聴覚療法を提供し、それぞれの方がよく生きることの一助となるべく専門的な支援していくことと考えます。
専門性の高い支援を持続可能に提供するためには、日々研鑽し、言語聴覚士自身もよく生きることができるように職業環境を整え、質の高い言語聴覚士の数を増やすことも重要です。
これらの目的を達成するためには、言語聴覚士を取り巻く現状や日々の課題を「いつでも、なんでも」情報交換し、共有して、課題解決に向けて切磋琢磨することが必要です。
言語聴覚士が対象とする領域は幅が広く多岐におよびます。効率的かつ効果的に研鑽し、対象者の方々に還元するには、個人レベルの力に焦点をあてることができる地域に根づいた本会の活動が不可欠で、地域の特性に基づいた課題を解決する道筋をつけることも本会の目的の一つと考えます。
このような目的において活動方針を、1.講演会や研修会を開催し、会員の臨床力や研究力を涵養する。2.言語聴覚士ならびに言語聴覚療法に関する啓発活動を行い、良好な職場環境を担保する。3日本言語聴覚士協会や他都道府県の言語聴覚士会との連携、医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士をはじめとする他の職種との連携、そして障がいをもつ人々と連携し、医療と介護の切れ目ない支援による安心安全な地域を構築することに寄与する、として力を尽くします。
ご指導ご鞭撻のほど、どうぞよろしくお願いいたします。
一般社団法人 京都府言語聴覚士会 定款及び選挙細則
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一般社団法人 京都府言語聴覚士会 定款 ・平成27年11月21日 |
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一般社団法人 京都府言語聴覚士会 選挙細則 ・平成28年6月26日 |
一般社団法人 京都府言語聴覚士会 会員および会費に関する規則
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一般社団法人 京都府言語聴覚士会 会員および会費に関する規則 この規則は平成28年6月26日から施行し、平成29年度より適用する。 |
一般社団法人 京都府言語聴覚士会 経費（交通費等）支払いに関する規則
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一般社団法人 京都府言語聴覚士会 経費（交通費等）支払いに関する規則 本規則は平成28年6月26日から施行する。 |
貸借対照表の公告
2023年6月4日(日)一般社団法人京都府言語聴覚士会第8回定期社員総会において、第2号議案2022年度会計報告が承認されましたので、一般社団法人京都府言語聴覚士会定款第7章第51条2項および第9章第57条1項により、賃借対照表を掲示します。
一般社団法人京都府言語聴覚士会
会長 吉村 貴子
会長 吉村 貴子
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2022年度 貸借対照表 ・2023年3月31日現在 |
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2021年度 貸借対照表 ・2022年3月31日現在 |
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2020年度 貸借対照表 ・2020年3月31日現在 |
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2019年度 貸借対照表 ・2019年3月31日現在 |
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平成30年度 貸借対照表 ・平成30年3月31日現在 |
